オフィス内のレイアウトに活用できるパーテーション

パーテーションは、オフィスなど、空間を有効活用するために利用することができます。
オフィスにパーテーションを導入するにあたって、まず一番に必要なのは、目的を明確にすることです。「どんな効果を期待するか」を考えた上で、レイアウトを検討したり、適切な製品を選定することが大切です。
 
オフィスのレイアウト変更に至る経緯は、企業によってさまざまです。
スタッフの増員や部署の新設など、業務体制の変更から必要に迫られたり、業務を進める中で、例えば会議室など、新たに専用の部屋を要する必要が出てきたり…。
その他にも、環境をクリーンな状態に保つために収納スペースを増やすという場合など、たくさんの理由があるかと思います。
 
  

パーテーションを導入して、事務所の面積の割り振りを変える際には、部屋の形・大きさや通路の動線まで考慮したレイアウトを検討することが大切です。
パーテーションの導入は、ただ単に空間を仕切るだけではなく、業務の効率化につなげることもできますし、ひいてはブランド価値の向上にも一役を買うことでしょう。
 
これらの効果を最大限引き出すためには、やはり、事務所内のゾーニングや動線設計などのレイアウトを適切に行なうことが重要です。

自社内でオフィスの適切なレイアウト方法を検討することが難しい場合には、専門業者に任せることもできます。
専門業者は、その道のエキスパートとして培ってきた経験やノウハウ、スキルを活かして、本格的なレイアウト方法の提案してくれます。

 
 

業務の効率化などを実現するためのレイアウト方法について

オフィス内の空間をスタッフにとって使いやすいものとすれば、業務の効率化が図れます。
また、せっかく事務所のレイアウト変更を行なうのであれば、機能性だけではなくデザイン性にも気を配ってイメージアップを図りたいところです。
それらの要望を実現するためには、パーテーションを活用するのもおすすめの方法です。
 
自社のオフィスをレイアウトする方法は、社内のスタッフが知恵を出し合って検討することも可能です。
こちらの方法では、コスト抑えることができ、また、自分たちので決めたオフィスという意識から、愛着を持って仕事に取り組むことができるというメリットもあるでしょう。
 
ただし、一般的な企業では、時間やエネルギーがかかる上に、専門的なノウハウが無いために、効果的なレイアウト方法が思い浮かばないケースも少なくありません。
また、社内のスタッフでは、自社の抱えている課題を客観的に把握することが難しい場合もあります。
 
そのような問題を解決するには、プランナーやデザイナー、建築士などにサポートを依頼するのも一つの方法になります。専門業者による客観的な調査や分析、プラン提案をきっかけとして、オフィスレイアウトを変更することで業務の効率化などが実現することも期待できますし、イメージアップにもつながります。
 
それぞれの企業のワークスタイルや直面している課題によって、効果的なレイアウトの方法も変わってきます。そのため、まずは自社のワークスタイルを把握し、適切なレイアウトを検討することから始めると良いでしょう。
オフィスレイアウトの見直しを検討するにあたっては、ゾーニングはもちろんのこと、場合によってはデスクの配置やパーテーションの素材などにも気を配る必要があります。

自社にとって適切なレイアウトを検討しよう

パーテーションを活用してオフィスレイアウトを変更する場合、自社の業務フローや経営課題に見合った方法を検討することが大切です。
例えば、個人で完結する業務とチームで取り組む業務、ルーチンワークと非定型業務、営業部門と間接セクションでは、それぞれ適切なゾーニング方法も異なります。
 
また、社内での打ち合わせやコミュニケーションに過不足がある場合、それらを調整するためのレイアウトを検討する必要があります。その他に、スタッフの年齢や性別の構成、役職者の比率に加えて来客数や商談の内容などにも気を配ってレイアウトの検討をすることが大切です。
 
ゾーニングの設計にあたっては、オフィス全体のレイアウトを考慮に入れた上でワークスペースや受付、会議室などを適切に配置する必要があります。
基本的には、関連性の高いスペースは近くに、低いスペースは遠くに配置することをおすすめします。
 
こちらのレイアウト方法を実践すると、事務所の中でスタッフの移動する距離が短くなるので、業務の効率化を実現することができます。
たった数歩、十数歩の無駄な距離も、日々の積み重ねで大きな時間へと繋がります。

事務所内でスタッフが効率よく業務を進めるためには、動線の設計方法にも気を配る必要があります。
通路の長さや幅、各スペースの配置などがチェックしましょう。例えば、通路の行き止まりをなくすことによって、スタッフの移動をスムーズにすることが可能です。通路幅については、通行するスタッフの人数に見合った設計を行なう必要があります。