遮音性や吸音性にも気を配りたいパーテーションについて

 

1.企業の空間コーディネートにはパーテーションの活用もおすすめ

 オフィスや事務所の空間を、魅力的にコーディネートしたいと考えている人もいるのではないでしょうか。そういった人は、パーテーションを活用することを検討すると良いでしょう。

例えば、自社のイメージアップを図る場合には、会社の顔とも言える受付やエントランスに新たなパーテーションを設置するのもおすすめの方法です。そのようなシーンでは、自社のイメージやブランドコンセプトに合わせて、顧客からの第一印象が良いデザインをほどこすことが大切になります。 また、受付業務をスムーズに安心して行なうためには、機能性や遮音性、吸音性などにも気を配る必要があります。

それらの条件を加味した上で、適切な製品の素材やレイアウトの選び方が分からないという場合もあるでしょう。必要であれば、専門の業者に相談や問合せをしてアドバイスや提案を受けるのも方法の一つです。

 来社した顧客が初めて目にする場所であるということを想定した上で、コーポレートカラーやブランドカラーを採り入れて空間デザインをするのもおすすめです。また、重厚感や洗練性、温かみなど、それぞれの企業が持つイメージや訴求したい要素を意識したコーディネートを心掛けることも大切です。

 パーテーションを設置してリニューアルを行なう場合、設置する前にあらかじめ電話やインターネット回線の配置を考えておくと、のちに区切った空間をまたいで回線を巡らす必要が出てきた際などに困らずに済みます。

パーテーションを取り扱う業者の中でも、パーテーションの設置だけでなくオフィスのレイアウトを提案してくれるところであれば、多彩な場面で活用することができます。

 

2.セキュリティやそれぞれの企業特性に見合った製品を選ぶことも大切

 企業にとって受付やエントランスは、来客に対する第一印象を決定すると共に、ワークスペースと外部を遮断するという機能も持っています。したがって、遮音性や吸音性に優れたパーテーションを設置するなどセキュリティにも配慮する必要があります。また、犯罪や情報漏えいを未然に防止するためには、防犯カメラや入退室管理システムの導入も検討することをおすすめします。

 そして、一つひとつの企業の適性やニーズ、希望条件にマッチした空間デザインをすることが大事になります。

例えば、ブラウン系のカラーや木目調のデザインを取り入れることによって、重厚で信頼性の高いイメージを引き立たせることができます。こちらは、創業してから長い歴史を持つ企業や法律事務所などにおすすめの空間デザインと言えます。また、自社のオリジナリティを強調することによって、来客に強いインパクトを与えるのも一つの方法です。こちらの場合、自社のイメージに合う色の中でも、人目を引く派手なカラーを採り入れたコーディネートをするのも良いでしょう。 そして、ガラス製のパーテーションやパネルは、空間に区切りを持たせる役割を果たしながらも向こう側が透けて見えるという視覚効果があります。そのため、社内に開放感に満ちた明るい空間を作り出したいという方に、おすすめのアイテムと言えます。また、ロゴマークなどのデザインにもこだわりを持つことで、来客に対する訴求効果を高めることも可能となります。その他に、来客が多い企業の場合には、受付の脇に商談コーナーがあると便利に使用することができます。

 

3.おすすめの素材と業者の選定方法に関するコンテンツ

 企業の顔とも言えるスペースをリニューアルする場合には、スチールパーテーションを導入するのもおすすめです。

スチールパーテーションは、パネル同士のつなぎ目が目立たないので、フラットで美しい壁面を構成することができます。また、スチール素材は堅固で重厚なイメージがあるので、重厚感や信頼性をアピールしたい企業にも適しています。2枚のパネルの内側が中空の構造となっているため、遮音性に優れており、また不燃性にも優れているため、安全性の向上にも役立ちます。

次に、製品を購入するにあたって利用する業者の選定方法もチェックポイントの一つです。中でも、メーカーによる直接販売方式を採用しているところは、中間マージンが発生しないために低価格を実現することができるという強みがあります。また、他社から仕入れた製品を販売する場合と比較して、何かと融通が利きやすいのも魅力と言えます。例えば、パーテーションに特殊な形状やサイズ、カラーを採り入れたり、自社のロゴマークをプリントしたりしてオリジナリティを発揮したい場合にも、しっかりとしたサポートを行なってくれます。 こういったリニューアル方法は、来客や商談の機会が多い企業や、採用業務の改善が課題で応募者に対するイメージアップを図っている企業、ブランディングやセキュリティの向上に対する意識の高い企業などに適しています。